サントメ・プリンシペにおける生活費

日々の予算にはドブラ（Db、STNとも表記）を使う。サントメ・プリンシペ中央銀行は参考レートを1ユーロ＝24,500ドブラとしているが、家計では各支払いに実際に適用される両替条件を使う。世界銀行は2025年の平均インフレ率を約10.3％と推定し、2028年までに約5％へ低下すると予測したため、古い価格例は当てにならなくなる場合がある。 食費は通常、継続的な支出の中で最大の項目である。2017年の家計支出調査では、平均支出の約51％を食費が占め、住居費と医療費を合わせると約28％だった。数値は古いが、食費を分けて記録すべき理由を示している。輸入米、燃料に左右される輸送費、その他の基礎的な品目は、外貨不足と輸入依存の影響を受ける。入手できる調査によると、日々の買い物かごの半分以上が輸入品である。地元の農産物や魚は、特にグラヴァナの時期に費用を抑える場合があるが、価格は品目、市場、供給によって異なる。 住居費は、アグア・グランデ、農村部、プリンシペ自治地域（RAP）で大きく異なる。2024年の住宅データでは、通常の賃貸住宅は10.5％だった。自己建築、相続、贈与、購入による所有の方が一般的である。記録された賃貸物件のうち、62.4％は500ドブラ未満、23.4％は報告された賃料区分で500～999ドブラだった。アグア・グランデでは全国傾向より高い賃料区分の割合が大きく、RAPも多くの農村部より高額区分が見られた。世帯によっては、保証金、接続料、修繕、家具、非公式な親族間の取り決めも別途予算化する必要がある。契約や保証金の標準額は全国一律に信頼できる形で公表されていない。 光熱費は接続状況、メーター、支払方法、地域インフラによって異なる。EMAEの世帯向け電気料金は、後払いの場合、100 kWhまで1 kWh当たり1.67ドブラ、101～300 kWhは2.45ドブラ、300 kWh超は3.84ドブラである。プリペイド電気料金は、接続の種類により1 kWh当たり2.75または3.35ドブラとされる。世帯向け水道料金は20 m³まで1 m³当たり3.90ドブラ、20 m³超は4.39ドブラである。メーター貸与、再接続、一時接続の料金が加わる場合がある。2024年の住宅データでは、住居内に水道管がある世帯は4.1％にすぎなかった。多くは公共水源、庭の蛇口、隣人の水道を利用している。料金だけの計算では見落とす時間、保管、運搬の費用が生じることもある。廃棄物収集とガスには、信頼できる全国料金表が確認されていない。 交通は主にタクシーと乗合交通で提供され、料金は経路、距離、需要、車種、燃料の入手状況によって変わる。信頼できる最新の全国運賃表や共通の月間定期券は確認されていない。PopGoSTPなどのデジタルサービスは個別の移動料金を見積もれるが、全国共通の公式運賃を保証するものではない。プリンシペへの移動では航空・海上交通など島間の事情が加わるため、RAPの予算には多めの移動費を見込む。 医療費には、公的・民間診療、薬、診断検査、移動費、重症時のポルトガルへの医療搬送が含まれる。国民医療サービス、病院、保健センター、薬局、移動診療班など利用先は異なるが、信頼できる最新の全国料金表、薬価一覧、保険適用範囲、払い戻し期間は公表されていない。引用される2023年データでは、自己負担額は現行医療支出の16.66％だった。公的サービスを通常利用する場合も、家計の予備費は役に立つ。 基礎教育は、2018年法律第4号の無償・義務教育の原則に基づいているが、教材、制服、食事、交通、民間保育、学校固有の料金を家族が負担することがある。高等教育費は教育機関によって異なる。サントメ・プリンシペ大学は平均点16以上の志願者を対象とする成績奨学金と、社会経済的基準に基づく奨学金を提供する。各課程の募集期間は通常、学期開始の数か月前に設定される。脆弱世帯向け計画は、入学や学用品のための2025年支給など、対象を絞った給付も実施してきたが、確認された受給資格がない限り、普遍的な収入として予算に含めてはならない。 通信費には通常、プリペイドのチャージまたは月額プランと端末代が含まれる。CSTはプリペイド・ポストペイドの音声、SMS、データ、固定インターネットを提供する。引用されたCST Turbo +NETプランの一つには、1日100 MBと通話30分で12ドブラのものがあり、月間プランには1,500 MBと通話600分で180ドブラのものがあった。人口中心地の外では通信範囲や品質が異なることがあり、全事業者の最新料金表は直接確認する。余暇支出は主に個人の選択によるもので、場所、季節、観光、輸入品に左右される。公共空間、海岸、地域活動は低費用の選択肢となる場合があるが、料金は標準化されていない。 実用的な月間予算では、食費、家賃または住居、電気・水道、交通、医療予備費、教育・家族関連、通信、余暇を一覧にする。食料価格は国家統計院の消費者物価指数を使い少なくとも毎月見直す。ただし指数は最新の家計価格表の代わりにはならないため、光熱料金や事業者料金は別に更新する。食料価格上昇、燃料・電気料金の上昇、病気、学年開始、島間移動を想定して予算を試す。生活費の見積もりを明確に保つため、収入、税、銀行、債務の計算は分けて管理する。