ナウルにおける自然

ナウルの面積は約21 km²で、狭い海岸平野、斜面、広範な採掘で変化した石灰岩・リン酸塩台地から成る。台地の標高は情報源によっておよそ65～71メートルである。現地語の「topside」と「bottomside」は、採掘された台地と、人口が比較的密集する海岸沿いの帯状地域を指す。ブアダ潟湖は主な内陸水域で、その他に汽水池や陥没穴もある。沿岸の生息地には植生、潮間帯、裾サンゴ礁、礁斜面、沖合の外洋域が含まれる。ナウルの排他的経済水域（EEZ）は約320,000 km²である。 島には在来の鳥類が約36種、在来植物が63種あり、現在の統合資料では固有植物は特定されていない。ナウルヨシキリはナウル・カナリアとも呼ばれ、学名はAcrocephalus rehsei。ナウルの固有種で、最近採掘された区域を除く島の多くで今もよく見られる。ミクロネシアハトの個体数は非常に少なく、クロアジサシ類は繁殖より速いペースで狩猟される可能性がある。海洋生物多様性は、ひれのある魚類300～500種と推定される。確認済みの硬質サンゴは7種で、Porites rusが優占し、ミドリイシ属は少ない。Pocillopora fungiformisは絶滅危惧種に分類され、EDGE保全上の重要性を持つ。Tridacna maximaやTridacna squamosaを含むシャコガイは保護対象で、Tridacna maximaは地域で再発見された。アオウミガメがナウルで産卵するとの報告がある。 サンゴ礁での採取、沿岸漁業、池の利用は食料安全保障や自給を支える。沖合のマグロ漁業はEEZを利用し、養殖ではミルクフィッシュ（Chanos chanos）が飼育される。沿岸ゾーン1～3は利用が多い。自然のレクリエーションは主に海岸、礁、ブアダ潟湖周辺で行われるが、正式な公園施設は記録されていない。地域漁業管理区域は実際的な地域管理手段となり得るが、法的に設置された保護地域と同等ではない。 保護地域その他の効果的な地域ベース保全措置データベースは、2026年3月9日時点でナウルの陸上保護地域を0 km²、海洋保護地域を0 km²、国際指定をなしと記録している。過去の目標では、2025年までに陸地の5%（約105ヘクタール）、沿岸水域の22%（約34,137ヘクタール）を保護することが提案されていたが、現在の証拠では達成が確認できない。アニバレ湾などは提案・地域地図に含まれたことがあるが、提案によって正式な保護地位が生じるわけではない。 環境・管理・農業局が環境問題を担当する。気候変動・国家レジリエンス局は気候と回復力を扱い、ナウル漁業海洋資源庁は沿岸・海洋漁業を管理し、ナウル復興公社は採掘地の復旧でRONPhosを支援する。2020年環境管理・気候変動法は予防的アプローチを取り、生物多様性、環境影響評価、汚染、廃棄物、遺伝資源へのアクセスと利益配分、公教育、監視を扱う。大規模開発の評価には環境管理計画、汚染防止計画、廃棄物管理計画が含まれる。申請者が評価を開始し、担当委員会は最長3か月で判断でき、その後14日の告知期間がある。同法は少なくとも5年ごとの環境状況報告書も定める。 2020年沿岸漁業・養殖法とその規則は、沿岸生態系を損なう行為を制限する。サンゴ、岩、礫を取り除くには許可が必要で、沿岸漁業水域に廃棄物を流してはならない。ウミガメとその卵は保護され、シャコガイの採取・販売は禁止され、ナマコの商業輸出も禁止される。漁網、網目の大きさ、魚のサイズ、漁獲枠は規制される。2026年規則は2026年1月30日に告示され、2027年1月30日に施行予定である。定額罰金は100ドル、一般的な最高罰金は5,000ドルで、罰金は14日以内に納付する。ナウル人以外の沿岸漁業免許料は、入手可能な証拠では確定しておらず、登録された伝統的権利を尊重しなければならない。 リン酸塩採掘は土砂移動、土壌喪失、礁の生産性と多様性の低下をもたらした。下水、浄化槽、廃棄物は海、地下水、ブアダ潟湖に影響し得る。侵略性の雑草、ミバエ、ネズミなどの害獣は在来生態系を脅かし、乱獲や過剰な狩猟は野生生物資源を減少させる。最長36か月続く干ばつは淡水レンズを低下させ、塩分濃度を高める可能性がある。海面上昇、極端な海面高、沿岸洪水、塩水侵入、海洋熱波、サンゴ白化、海洋酸性化も圧力を加える。大規模なサンゴ白化と魚類の大量死は2003年に記録された。2014年までの資料では熱帯サイクロンは記録されていないが、強風やスコールは発生する。 ナウル復興公社とRONPhosの活動は、荒廃した採掘台地への実務的な対応となるが、手つかずの内陸生態系を復元することと直接同じではない。高地での再開発は、気候レジリエンスや居住計画にも影響する。BIORAP 2015では地域住民と政府職員が研修を受け、2024年にはDEMA、DCCNR、NRGが生物多様性に関する学校行事を開催した。環境上の判断や地域管理を支えるには、礁、種、地下水、侵略種、廃棄物の継続的な監視が必要である。